法務省告示校の専任で3年以上なら転職して教務主任になるのもあり

今回は、法務省告示校で専任として3年以上勤務した方向けに記事を書いています。

法務省告示校で勤務されているならすでにご存知かと思いますが、専任で3年以上勤務すると、教務主任の要件を満たすことになります。

結論から言うと、もし将来的に主任になってみたいと思っているなら転職にもチャレンジしてみませんか？という話です。

詳しい説明はいらないからまずは登録してみたい、という方は下記のボタンから登録フォームへどうぞ。（日本語教師キャリアさんと提携させていただいたので、当ブログからでもサイトへの申し込みが可能になっています。）

日本語学校主任に少しでも興味のある方は参考にしてみてください。

法務省告示校の主任の要件

一応おさらいですが、法務省告示校における教務主任の要件を確認しておきます。

1〜３を全て満たす必要があります。

主任になるための方法

方法1：勤務校で主任に昇進するのを待つ

勤務校でそのまま勤務し続けたらいつか主任に昇進できる可能性があります。

新たに転職する手間もなければ慣れた職場なので仕事も少し楽に感じられるかもしれませんね。

しかし、その”いつか”は1年先か10年先かわからないんですよね。

さらに言うと、チャンスが来るのを待っていても絶対に自分がなれるとは限りません。

自分よりも適任者が現れてしまうかもしれません。

「せっかく我慢して待ったのに主任になれなかった」となるリスクもあります。

方法2：主任として採用してくれる学校に転職する

二つ目の方法は思い切って転職してしまうという方法です。

冒頭でも触れているのでもうお分かりかもしれませんが、主任になりたいならこの方法を選ぶほかなしです。

主任の求人案件はそこまで多くはないものの、常時どこかしらの学校で募集されています。

ただし、主任の求人はレア案件なので見つけた時には時すでに遅し・・・なんていうことも。

しかし、そんな時に役に立つのが「日本語教師キャリア」という求人サイトです。

日本語教師キャリアで非公開求人を紹介

公開求人は見つけた時にはもうすでに枠が埋まっている、なんてこともありますが、日本語教師キャリアなら非公開求人を限定された人にだけ紹介してくれます。

少なくとも紹介された時点ではまだ有効の求人なので自分で探す手間が省けます。

良くある質問

いつごろ転職活動をしたほうがいいの？

基本的に、前任の主任の先生の退職が決まってから学校は動き出すことになります。

早ければ1年前、遅くても12月頃には退職を伝えるのが一般的なので、遅くても11月にはちょっとずつ求人を探し始めましょう。

早ければ早いに越したことはないので、この記事を見てすぐに探し始めても全然問題なしです。

主任の求人案件はすぐに決まってしまうことも多いので、チャンスを逃さないようにしましょう。

在職中でも転職活動して大丈夫？

学生たちのこともあるので、なかなか他の学校に移るのは勇気が要るかもしれませんが、そこは自己中になって自分の将来を一番に考えても大丈夫です。

そして、内定をもらってから退職の意思を伝えましょう。

一応、法的には退職の2週間前までに伝えなければならないことになっていますが、人手不足の学校も多いので、1月頃には退職の意思を伝えた方がいいですね。

まとめ：主任になりたいなら自ら行動しよう

もしあなたが将来的に日本語学校の教務主任になりたいと考えているなら、思い切って転職して主任になるのもありです。

今の学校がどうしても好きだ、というなら無理して転職する必要はありません。

でも、専任になりたいけどなれないという、ということで神経をすり減らしているなら、転職した方がこれからの日本語教師としての人生がもっと楽になるかもしれません。